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広島県東広島市の西条で、10月10日、11日の2日間にわたり「2026酒まつり」が開催されました。1990年に誕生したこの祭りは、1979年に始まった市民祭「みんなのまつり」と、西条酒造協会が1972年ごろから行っていた「西条酒まつり」を統合したものです。市民の交流と地域振興を目的に始まり、今年で37回目を迎えました。

西条は、灘、伏見と並ぶ日本有数の酒どころとして知られ、酒蔵が集まる街並みそのものが地域の文化資源になっています。酒まつりは、その歴史と酒造りの伝統を全国に発信する役割を担ってきました。

今年の会場はJR西条駅周辺の12エリア。目玉となる「酒ひろば」では、全国801蔵の日本酒を飲み比べられる企画が用意されました。さらに、西条の酒蔵では限定酒の販売や試飲、コンサートなどを展開。郷土料理の美酒鍋、グルメ、ステージイベント、子ども向けの広場も設けられ、酒を飲む人だけに限らない祭りの構成となっています。

今年の新企画として注目されるのが、西条の酒蔵7蔵の酒を組み合わせたブレンド酒「7蔵の神龍（シェンロン）」です。個々の蔵が独自の酒質を追求する一方、地域の蔵が共同で一つの味を生み出す試みでもあります。酒蔵同士の違いを楽しむだけでなく、地域全体で日本酒の魅力を伝えるという発想が表れています。

酒まつりは、地域の協力によって規模を広げてきました。公式サイトが公表する来場者数は、2023年が20万人、2024年が23万人、2025年が22万人です。コロナ禍にはオンライン企画や月間開催などを取り入れ、通常開催が難しい時期にも祭りのつながりを維持してきました。企業や学生を含むボランティアの力も、運営を支える大きな要素です。

この実績は、酒まつりが単なる試飲イベントではなく、日本酒を軸に観光、食、地域文化、人の交流を結びつけてきたことを示しています。一方で、来場者が祭りの日だけ西条を訪れ、そこで消費して帰るだけでは、地域や酒蔵との継続的な関係は生まれにくいという課題もあります。

2026年のテーマは「ゑ」です。「縁」「円」「宴」のイメージを重ね、人と人、人と地域、そして未来を結ぶ思いが込められています。主催者側も、祭りを一度きりの観光イベントにとどめず、年間を通じて東広島に関心を寄せる人を増やすことを目標に掲げています。

日本酒業界にとって、酒まつりの意義は全国の銘柄を一度に味わえることだけではありません。飲み手が酒蔵のある土地を知り、造り手の思いや地域の食文化に触れる機会を生み出すことにあります。西条の祭りが今後も日本酒の魅力を広げていくためには、祭りで出会った酒を、後日もう一度購入する、酒蔵を訪れる、地域の食とともに味わうといった行動につなげていくことが重要です。年に二日間のにぎわいを、残る363日の関心へと変えられるか。酒まつりは、日本酒の産地が全国の飲み手と長くつながるための挑戦でもあります。

9月11日から13日まで、オーストラリア・シドニーで「シドニー酒フェスティバル2026」が開催されました。会場となったのは、オペラハウスやハーバーブリッジを望む「Overseas Passenger Terminal」。3日間で約6,000人が来場し、80以上のブースで400種類以上の日本酒などが紹介されました。日本酒だけでなく、日本食、フードペアリング、セミナー、酒蔵との交流などを組み合わせたイベントです。今回の開催報告で興味深いのは、シドニーの人々が日本酒をどのように捉えているのかが、来場者アンケートから見えてきたことです。

アンケートでは、98.1％が日本酒の試飲を楽しみ、82.5％が日本酒を購入したと回答しています。一方で、酒蔵・日本酒関係者との交流は58.9％、日本酒について学ぶことは54.4％。さらに日本の商品やフードペアリングにも関心が広がっています。

つまり、日本酒は単なる「アルコール飲料」としてだけではなく、日本の食や文化、生産者と出会うための入口として受け止められていると考えられます。特に象徴的なのが、酒蔵訪問への関心です。シドニーの回答者では、これまで日本の酒蔵を訪れた経験がある人は36.5％でしたが、次回日本を訪れる際に酒蔵を訪れたいという回答は95.4％に達しました。これは、日本酒を「日本から輸入された商品」として消費するだけではなく、その背景にある土地や造り手そのものに興味を持つ人がいることを示しています。

ここには、日本との大きな違いがあります。もちろん日本でも、近年は酒蔵見学やペアリング、日本酒イベントなど「体験としての日本酒」が広がっています。しかし、日本では日本酒は長い間、食卓や宴席で飲まれる身近な酒でした。銘柄を知らなくても、地域の居酒屋やスーパーで普通に出会える存在です。一方、シドニーでは日本酒そのものが、まだ「知る」「試す」「選ぶ」という体験を伴いやすい酒です。そのため、今回のフェスティバルのように400種類以上を一度に試し、生産者と話し、料理との組み合わせを体験することに大きな意味があります。

シドニーで日本酒・果実酒を飲む場面としては、「友人との集まり」が73.8％、「レストラン・バー」が73.4％と高い割合を占めました。ここから見えてくるのは、日本酒の海外展開では「どんな酒なのか」だけでなく、「誰と、どこで、何を食べながら飲むのか」まで含めて提案する必要があるということです。

日本では「純米吟醸だからこう飲む」という商品情報が先に来ることがあります。しかし海外では、それ以上に「この料理と一緒に」「友人と」「シドニーの夜景を見ながら」という体験そのものが、日本酒を理解する入口になるのかもしれません。

日本酒が海外で広がるとき、日本の飲み方がそのまま輸出されるとは限りません。むしろ現地の食文化や生活スタイルと融合することで、新しい飲み方が生まれていく可能性があります。今回のシドニー酒フェスティバルは、そのことを象徴するイベントだったのではないでしょうか。

日本酒は「日本で飲まれてきた酒」から、「日本を知るための酒」へ。そして海外ではさらに、「人と人をつなぎ、食や旅へ広がっていく酒」へと、その役割を変え始めています。

日本酒の海外市場を見るとき、輸出量や販売金額だけでは分からない変化があります。それは、日本酒そのものが売れているのではなく、日本酒を入口に日本という文化全体が体験されているという変化です。シドニーでの約6,000人という来場者は、その可能性を考えるうえで興味深い数字と言えるでしょう。

9月26日、石川県酒造組合連合会から「地酒と美食の祭典 サケマルシェ2026」の開催概要が発表されました。10月3日に金沢市のしいのき迎賓館で開催され、県内25の酒蔵と31の飲食店・団体が参加します。今回も「応援！能登の酒蔵」をテーマに掲げ、2024年の能登半島地震と奥能登豪雨で被災した酒蔵の復興を支援します。イベント収益の一部も復興に充てられます。今年で12回目となるサケマルシェは、単なる試飲会ではありません。地酒と料理を一緒に楽しみながら、石川の食文化そのものを体験する場になっています。

「マルシェ」とは

最近、「マルシェ」という言葉を目にする機会が増えました。もともとフランス語で「市場」を意味する言葉ですが、日本では生産者や飲食店、作り手などが集まり、商品を直接販売したり、来場者と交流したりする小規模な市場・イベントを指すことが多くなっています。百貨店や大型商業施設のように完成された商品を購入するだけではなく、「誰がつくったのか」「どんな場所で生まれたのか」を知りながら買うことができる。それがマルシェの魅力です。日本酒も、こうした形式と非常に相性が良い商品です。

ところで、日本酒とマルシェの組み合わせそのものは、突然生まれたわけではありません。酒蔵では昔から蔵開きや酒蔵まつりなどが行われ、地域の人が蔵を訪れ、できたばかりの酒を楽しむ文化がありました。近年はそこからさらに発展し、複数の酒蔵や飲食店を一つの会場に集めるスタイルが広がっています。

例えば奈良の「春鹿 酒蔵マルシェ」は、2002年に「酒蔵まつり」として始まり、2023年から「酒蔵マルシェ」という形に発展しました。2026年で25年目を迎えています。一方、サケマルシェは2013年から続いており、酒蔵と飲食店を組み合わせ、「地酒と料理」を一緒に楽しむイベントとして定着してきました。

つまり現在の日本酒マルシェは、昔からあった「蔵と地域の交流」という文化を、現代の消費者に合わせて再構成したものともいえます。

人と地域をつなげる日本酒とマルシェ

日本酒の大きな特徴は、酒だけで完結しないことです。米、水、酵母、気候、蔵の技術。そして、その土地で食べられてきた料理があります。一杯の日本酒の背景には、その地域そのものが存在しています。だからこそ、料理と組み合わせることで「この酒はこの料理に合う」という発見が生まれます。さらに蔵元や蔵人と会話すれば、商品だった日本酒が「人のつくったもの」に変わります。

サケマルシェ2026では、石川県内25蔵に加えて31の飲食店・団体が参加し、能登の飲食店も出店します。また、20～29歳を対象にした企画や、日本酒を使った新しい飲み方の提案も行われます。ここには、単に日本酒を販売するのではなく、日本酒を入口として人と地域を知ってもらうという発想があります。

これからの日本酒マルシェに求められるものは、商品の販売だけではないのかもしれません。酒を飲む。料理を食べる。蔵元と話す。地域を知る。そして、その土地を応援する——サケマルシェ2026では、能登の酒蔵復興支援という明確なテーマがあります。おいしく飲むという行為そのものが、復興を支える行為にもつながります。

日本酒は、もともと地域とともに育ってきた飲み物です。だからこそ「市場」を意味するマルシェという場所に、日本酒が並ぶことには自然な意味があります。日本酒マルシェの広がりは、日本酒が単なる「飲み物」から、人、食、土地、そして物語をつなぐ媒介者へと役割を広げていることの表れなのではないでしょうか。

2026年9月、ラーメンチェーンを展開する幸楽苑が、福島県会津若松市の老舗酒蔵・花春酒造を完全子会社化することを決めました。花春酒造は1718年創業。300年以上の歴史を持つ酒蔵です。今回、幸楽苑は10月30日付で全株式を取得する予定で、取得価額は公表されていません。幸楽苑は、今後の駅前型店舗における酒類商品の強化などを理由として挙げています。しかし、この話は突然生まれたものではありません。むしろ、約10年前から続いてきた関係の一つの到達点と見ることができます。

2016年に一度生まれ変わった花春酒造

大きな転機となったのが2016年です。花春酒造は経営難を背景に、それまでの事業を新会社へ譲渡し、2016年9月29日に現在の花春酒造として再出発しました。現在の会社自体も同年4月に設立されています。

この新会社の代表を務めたのが、幸楽苑の創業家である新井田傳氏です。2026年3月期の幸楽苑の有価証券報告書を見ると、花春酒造について、新井田氏が60％の議決権を直接所有していたこと、幸楽苑との間では商品の仕入れ、役員兼任、従業員の出向などの関係が続いていたことが確認できます。

つまり、この10年間は「幸楽苑が今回初めて花春酒造に関わった」のではありません。経営を支える人材と資本を背景にしながら、酒を仕入れ、商品を開発し、店舗で販売するという関係を少しずつ積み重ねてきた期間だったのです。

酒を仕入れる側から造る側へと

その変化が分かりやすく表れているのが、幸楽苑の近年の商品展開です。花春酒造の焼酎を使った酎ハイを展開し、2024年には「庄助セット」や花春焼酎を使用した商品を発売。2025年には花春酒造製の「白ぶどうのお酒」なども幸楽苑の店舗で販売しています。花春側のニュースでも「幸楽苑×花春」のコラボ商品が継続的に紹介されています。ここで重要なのは、酒蔵が単に「飲食店に商品を卸す」という関係を超えていることです。

幸楽苑にとって花春酒造は、自社店舗で販売する酒を安定的に確保できる存在であると同時に、ラーメンや餃子に合わせた酒を考えるための開発拠点にもなります。そして花春酒造にとって幸楽苑は、商品を直接消費者に届けられる大きな販売接点になります。今回の完全子会社化は、この関係をさらに一歩進め、「酒を仕入れる外食企業」と「酒を造る酒蔵」を一つの経営の中に置く決断と考えることができます。

なぜ今なのか

今回の背景として特に注目したいのが、幸楽苑の出店戦略です。幸楽苑はこれまでロードサイドやショッピングセンターなどを中心に店舗を展開してきましたが、今後は駅前への出店を進める方針です。2026年12月には郡山駅前への出店を予定しており、駅前店舗では食事だけでなく酒を楽しむ需要を取り込もうとしています。花春酒造の子会社化についても、幸楽苑はアルコール類の新商品開発や店舗販売などによる相乗効果を挙げています。

ここには、外食産業と日本酒業界の双方に共通する課題があります。食事だけを提供するのではなく、「その地域で何を飲むか」まで含めて店の価値をつくる。そのためには、既製品を仕入れるだけではなく、自分たちの店に合う酒をつくるという発想が出てきます。幸楽苑にとって花春酒造は、まさにそのための資産だったのでしょう。

日本酒業界に起こる変化

今回の子会社化が示しているのは、酒蔵の「異業種との関係」が、これまで以上に深くなる可能性です。

人口減少や飲酒習慣の変化によって、酒蔵が酒を造るだけで十分な時代ではなくなっています。一方、飲食店側も料理だけで差別化することが難しくなっています。だからこそ、酒蔵と飲食企業が一体となり、「料理と酒」「地域と酒」「店と酒」をまとめて商品化する動きには意味があります。しかも花春酒造には300年以上続く会津のブランドがあります。幸楽苑には全国規模の店舗網があります。この二つを組み合わせれば、会津の酒を「会津で飲む」だけではなく、「幸楽苑という日常的な外食の場で知る」機会を増やすこともできます。

ただし、ここで重要なのは、規模を大きくすることそのものではありません。酒蔵が大きな企業の一部になることで、地域性や造り手の考え方が薄れてしまえば、老舗酒蔵を取得した意味も小さくなります。

今回の10年間が示しているのは、企業買収という一瞬の出来事ではなく、危機に直面した酒蔵を起点として、酒を「造る」「売る」「飲む」という三つの関係を少しずつ近づけてきた過程です。

日本酒業界にとって、これから問われるのは「誰が酒蔵を所有するか」だけではありません。その酒蔵が持っている歴史や技術を、異業種の販売力や商品開発力とどう結び付けるのか——幸楽苑と花春酒造のこれからは、老舗酒蔵の存続モデルというだけでなく、日本酒が地域の飲食文化の中で新しい居場所をつくれるかを考える一つの事例になりそうです。

台湾産の酒米を使い、新潟県十日町市の酒蔵で日本酒を造る取り組みが始まりました。企画したのは台湾・宜蘭県です。台湾では米の消費量が減少する一方、日本酒の輸入は伸びています。そこで、台湾で育てた酒米を日本へ送り、日本の酒蔵で日本酒に仕上げ、完成した酒を台湾で販売するという新しい循環をつくろうとしています。

今回使われるのは「台南21號」という酒米で、まず3トンが新潟へ運ばれています。秋から仕込みが始まり、完成は12月中下旬の予定です。松乃井酒造場など県内3社が製造に関わり、四合瓶で約5000本分が予定されています。

興味深いのは、台湾の米を使いながら、酵母などについては日本の技術を組み合わせる点です。台湾側からも「日本の酵母で造りたい」という考えが示されています。つまり、これは単純な原料輸入ではなく、台湾の農業と新潟の酒造技術を組み合わせた商品づくりなのです。

これまで日本酒の海外展開といえば、日本で造った日本酒を海外へ輸出するという形が基本でした。しかし今回の取り組みでは、原料の米は台湾で育てられ、酒造りは日本で行われ、完成した商品は再び台湾へ戻ります。ここには、日本酒の国際化における新しい形があります。

「日本のものを海外に売る」のではなく、海外の土地で生まれたものを、日本の技術によって日本酒という価値に変換するのです。しかも、台湾の農家にとっては新しい米の需要を生み出す可能性があります。日本酒を飲んでもらうことだけでなく、日本酒を介して米作りそのものを支える。そこに今回の取り組みの大きな意味があります。

今後、この仕組みが一度限りの試験醸造で終わるのか、それとも継続的な商品として定着するのかは、実際に完成した酒がどのように評価されるかにかかっています。台湾の米が新潟の気候や醸造条件でどのような味わいを生み出すのか。そして、その味わいを台湾の消費者がどう受け止めるのか。12月に完成する酒は、その可能性を確かめる重要な一歩になるでしょう。宜蘭県も完成後に専門家による評価や市場テストを行い、風味や販売戦略を調整する方針です。

さらに将来的には、台湾だけでなく、米作りが盛んなアジア各地との連携も考えられます。現地の米を使い、日本の酒造技術と組み合わせることで、その土地ならではの日本酒が生まれる可能性があります。そうなれば、日本酒の「地域性」の考え方も変わります。これまで「地域の米、水、気候、人」が地酒をつくってきました。これからは、国境を越えた米と技術、人の交流そのものが新しい地酒を生み出す時代になるのかもしれません。

今回の台湾産酒米による日本酒造りは、日本酒が海外へ出ていくニュースであると同時に、日本酒そのものが海外の土地と結びつき、新しい姿へ変化していくニュースでもあります。

日本酒の未来は、「日本で造った酒を世界で飲んでもらう」だけではないのかもしれません。世界の米と日本の技術が出会い、それぞれの土地に新しい日本酒が生まれる。その可能性を、今回の取り組みは静かに示しています。

東京国税局の酒類鑑評会が9月10日に開かれました。東京、神奈川、千葉、山梨の32製造場から日本酒や焼酎合わせて95点が出品され、香りや味、香味のバランスなどが審査されています。今年からは新たに「最優等賞」も設けられ、10月28日の表彰式で結果が発表されます。

このニュースで特に目を引くのが、東京国税局の鑑定官室長による「今年の日本酒は味わいがあり、飲みごたえがある」という評価です。では、この「味わいあり」とは、具体的に何を意味するのでしょうか。

単純に「濃い酒」ではない味わい

日本酒の「味わい」は、甘い、辛い、濃い、薄いといった一つの尺度だけで決まるものではありません。米から生まれる甘味やうま味、発酵によって生まれる酸味、香り、アルコール感などが重なり、それらが一つの酒としてまとまったときに感じられるものです。特に「飲みごたえがある」とう表現には、口に含んだときに味が広がり、飲み込んだ後にも余韻が残るような存在感が含まれます。

だから「味わいあり」とは、単純に味を強くしたということではありません。香りだけを突出させるのではなく、味とのバランスを取ることが重要になります。実際、今回の鑑評会でも「香りと味のバランスなど、わずかな差」を正確に評価するとされています。

暑さが日本酒の造りを変えてきた

今回の発言でもう一つ重要なのが、「近年、夏場の暑さが続く中ですっきりとした味わいの日本酒が続いていた」という部分です。

日本酒造りは気候の影響を受けます。特に酒造りの現場では、温度を適切に管理しながら発酵を進める必要があります。気温が高くなれば、それだけ管理の難しさも増します。その結果として、近年は軽快で、すっきりと飲める酒が目立ってきました。

ところが今年については、造り手が暑さへの対応を重ね、製造技術も向上したことで、単に「すっきりさせる」だけではなく、味の厚みを残した酒が造れるようになってきたというわけです。これは日本酒のトレンドを見るうえで、とても興味深い変化です。

「香り」から「味わい」へ戻るのか

これまでの日本酒では、華やかな香りを持つ吟醸系の酒が大きな存在感を持ってきました。果物を思わせる香りや、軽快で透明感のある味わいは、日本酒をこれまで飲まなかった人にも魅力として伝わりやすいものでした。しかし、日本酒が広く飲まれるようになるほど、「香りが華やか」という一つの価値だけでは差別化が難しくなります。そこで改めて重要になるのが、米のうま味、酸、甘味、苦味、余韻といった「味そのもの」です。

今回の「味わいあり」という評価は、その変化を象徴しているようにも見えます。もちろん、これによって「これからは濃い日本酒が主流になる」ということではありません。むしろ、軽快さを維持しながら、味わいをどこまで残せるかという、より高度な造りが求められているのではないでしょうか。

日本酒は「軽いか濃いか」ではなくなる

日本酒のトレンドは、時代によって大きく動いてきました。淡麗、辛口、吟醸香、低アルコール、甘口、酸味など、さまざまな価値が注目されてきました。しかし消費者の好みが多様化した現在、一つの方向だけが市場を支配するとは考えにくくなっています。だからこそ、これからの日本酒に求められるのは「軽い酒」か「濃い酒」かという二択ではなく、その酒にしかない味わいをどうつくるかなのだと思います。

暑さという厳しい環境への対応が、結果として日本酒の「味わい」をもう一度見直すきっかけになっているのだとすれば、これは気候変化による単なる苦労ではありません。造り手が環境に合わせて技術を変え、その技術によって新しい酒質が生まれる——今年の「味わいあり」という言葉は、日本酒がまた一つ次の段階へ進もうとしていることを示す言葉なのかもしれません。

日本酒を「飲むもの」ではなく、「まとうもの」として表現する。そんな新しい日本酒の発信が、ニューヨークで行われました。

山口県阿武町の阿武の鶴酒造は、2026年9月、ファッションデザイナーのKentaro Kameyama氏によるニューヨーク・ファッションウィークのショーに参加しました。六代目の三好隆太郎氏自身がランウェイに登場したほか、山口県からニューヨークまで持ち込んだ日本酒の四斗樽を、現地モデルが身にまとって披露しました。これは、日本酒そのものをファッションアイテムにしたというより、日本酒を象徴する「樽」や「蔵元」「土地」といった文化的な要素を、ファッションという別の表現に置き換えた試みです。

これまで日本酒の海外展開といえば、輸出した酒を現地で販売することや、和食との組み合わせを提案することが中心でした。しかし今回の取り組みは、その一歩先にあります。「日本酒を知ってください」ではなく、「日本酒から生まれる世界を感じてください」という発信なのです。

日本酒とファッションには共通点がある

一見すると、日本酒とファッションはまったく違う世界に見えます。しかし、両者には共通する部分があります。どちらも、単なる機能だけで価値が決まるものではありません。日本酒には、米、水、造り手、土地、歴史、器、食事、季節など、さまざまな物語があります。洋服にも素材、職人、デザイン、文化、時代背景、ブランドの思想があります。つまり、商品そのものだけではなく、「その商品が何を表現しているのか」が価値になります。

実際、国内でも、せんきんとユナイテッドアローズのコラボレーションなど、日本酒とファッションを組み合わせる試みは以前から行われています。また2025年には、日本酒レビューサイトSAKETIMEとアパレルブランドBYWEARが共同で「TIPSY HOUSE」を立ち上げ、日本酒とアパレルを組み合わせたライフスタイルを提案しました。今回の阿武の鶴酒造の取り組みは、こうした流れをさらに大胆にしたものと見ることができます。

国内でも「日本酒ファッション」は成立するのか

日本には、酒蔵の前掛け、法被、作務衣、酒袋など、日本酒と衣服が結びついた文化が昔から存在します。酒蔵のロゴが入った前掛けなどは、単なる仕事着ではなく、現在では日本酒を象徴するアイテムとしても認識されています。ここに現代的なデザインを加えれば、日本酒ファッションには大きな可能性があります。例えば、酒米の産地をデザインに取り入れた服、蔵の建築をモチーフにしたバッグ、ラベルを現代的に再構成したTシャツ、酒造りの道具をアクセサリーとして表現することも考えられます。

さらに、東京では「Rakuten Fashion Week TOKYO」が開催されており、東京は世界に向けて日本のクリエーションを発信する場の一つになっています。つまり、今回ニューヨークで行われたことは、必ずしも海外でなければできないことではありません。むしろ日本には、海外にはない「酒蔵」「前掛け」「米」「水」「祭り」「地域」といった豊富な素材があります。

日本酒の価値は「液体」だけではない

日本酒業界は、国内市場の縮小や酒蔵数の減少という課題を抱えています。一方で、海外では日本酒への関心が高まっています。JETROも、日本国内の酒蔵減少と海外需要の拡大を背景に、酒蔵と海外の酒ファンをつなぐ取り組みを進めています。だからこそ、これから重要になるのは「どれだけ日本酒を売るか」だけではないのではないでしょうか。

日本酒を飲まない人にも、日本酒を知ってもらう。その入口を食だけに限定せず、ファッション、音楽、アート、建築、デザインへ広げていく——そう考えると、日本酒は「液体の商品」から「文化を伝える媒体」へ変わることができます。阿武の鶴酒造がニューヨークのランウェイに持ち込んだ四斗樽は、その可能性を象徴しています。

日本酒を飲んだことのない人が、まずファッションを見て日本酒に興味を持つ。そして、その土地や酒蔵を知り、いつかその酒を飲んでみる——日本酒の未来は、酒瓶の中だけにあるのではありません。「日本酒をまとう」という発想は、日本酒をもっと自由な文化へ変えていく、新しい入口になるのではないでしょうか。